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テクノロジー

ロボット工学と人工知能に対する新たな展望について

主なポイント

自動化とロボット工学に関連する高い成長可能性
移行が続く裏で働く破壊的促進者としての人工知能(AI)の役割
2025年における、こうした相乗効果を持つ技術のテーマについて、アクサ・インベストメント・マネージャーズ・グループ(以下、アクサIMといいます)の見解

成長力の高い部門

過去10年間で、ロボット工学と自動化技術に対する思考は大きく変化しました。つまり、こうした技術が世代を超えて受け入れられ、とりわけ、これらの技術と協働することの価値を理解しつつあると見られます。

しかし、自動化という事態は同じ様に発展してきたわけではなく、様々な市場分野で違いが見られます。

たとえば、自動運転車市場では導入のペースが他と比較して遅い一方で、医療などの分野では他と比較して際立った加速が見られます。医療分野での技術の浸透がまだ不十分ですが、成長の可能性は非常に大きいと見ています。たとえば、外科手術支援ロボットはすでに利用でき、効果の向上が見込める技術ですが、病院や医療従事者による利用は今(執筆時)も非常に限られた範囲にとどまり、主として米国に集中しています。アクサIMは、この状況は変化し、利用可能な市場は現在と比較して大幅に拡大すると、見ています。

さらには、eコマース(電子商取引)の興隆に促され、より広範でダイナミックな投資環境により、食品加工網から物流網に至るまで、様々な関連テーマにおいて新規参入企業も現れています。

ロボット工学と自動化は今や経済・社会面で生活の切り離せない一部となっていますが、人工知能(AI)は依然として懸念材料が残ります。企業から消費者に至る経済社会のエコシステム(生態系)全体が根底にある成長の機会を理解するには、慣れ親しみ受け容れていくプロセスが引き続き必要と見ています。

これらの発展の具体例

広範な部門にわたって多数の発展があります。再び医療部門を例にとると、外科手術支援ロボットに特化した米国企業、インテュイティブ・サージカルでは、年間の手術件数が2014年の57万件から10年後には260万件と、300%の増加を記録しました。この成果の量的側面以上に質の面でも発展しており、脊髄手術から腫瘍除去まで、手術の精度と多様性は向上の一途を辿っていると見られます。

こういった全てが、高解像度視覚システムから感覚システムおよび、現在では遠隔手術など新たな可能性の探求を可能にしている5G(第5世代移動通信システム)に至るまで、高度化が進む技術の発展によって実現しつつあります。


AI が適合する場所

AI はこの技術的環境で欠かせない役割を担い始めています。インテュイティブ・サージカル社の例をとると、同社は2024年に最新世代のロボットを発表しましたが、この演算能力は前世代の1万倍向上しました。これは AI のパフォーマンスのなせる業であり、現在では外科医へのガイダンスが向上し、動きをリアルタイムで予測し修正する能力さえ備えています。

一方で、AI は医療の境界線に留まっているわけではなく、金融市場では、主な受益者が AI のインフラ(主として半導体、データベース、クラウドコンピューティング)を確立した企業であった局面から、AI をより有効に利用できる企業が優位となる局面へと移行しているとの見方が強まっています。

AIの恩恵を受けることについて、企業から消費者まで、経済のあらゆる部門で現れています。

したがってここでの着目は、今後十年間に向けて新たな展望を開きつつある破壊的な技術になります。このことはロボット工学や自動化にも当てはまると見ています。

2025年の見通し

AI の世界では、2025年は様々な発展が見られる年になると見ています。技術は活発に進展を続けており、絶え間ない技術革新や効率化に向けた競争により、新たな機会が促されていると見ています。このことはたとえば、ChatGPT よりも低いコストで競合できる中国の AI モデル、DeepSeek が今年1月初旬に発表されたことが実証していると考えます。

AI をめぐっては今年初旬に株式市場に動揺が見られたものの、この分野の主要企業のファンダメンタルズは今も堅牢で ありAI に多額の投資を続行しており、また、より効率的なソリューションに対する企業や消費者からの需要は衰える兆しがないと見ています。

今や AI の導入は他の経済部門で加速する局面に入っており、世界的な競争の刺激を受けてますますパワフルで経済的にもよりアクセスしやすい技術を提供していると見ています。これは心躍らせる新たな時代の到来であり、これらの変化を把握し、投資家の皆様のために最高と判断できる投資機会をつかむのが、資産運用者としてのアクサIMの役割です。

企業への参照は例証のみを目的としており、個別銘柄への投資を推奨するものではありません。

過去の実績は将来の成果を保証するものではありません。

(オリジナル記事は4月4日に掲載されました。こちらをご覧ください。)

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