テック企業が空の旅の未来を形作る中、投資家が参画する方法

航空業界は再び羽ばたき始めています。世界の飛行便数は2004年から2019年にかけて着実に増加し、年間2,380万便から3,890万便に増加しました。コロナ禍で1,690万便に減少しましたが、2023年末までに倍増する見込み（昨年11月2日時点の見込みで3,440万便）です。 

米国では、航空業界の回復が順調に進んでいます。国内のレジャー旅行は2023年と2024年にそれぞれ2%の成長率が予測されていますが、海外からのインバウンド（外国人が訪れてくる旅行）旅行者数は2023年に31%、2024年に18%の成長に達する可能性があります。 

2023年、アメリカン航空の運航能力は前年同期比5.3%増となり、第2四半期（4～6月期）の売上高は140億6,000万ドルとなり、  デルタ航空は第3四半期（7～9月期）の営業収益が過去最高の146億ドルとなりました。 

こうした需要の中で、米国の航空業界は変化しています。顧客からの圧力、政府の奨励、環境問題に対する意識の高まりにより、航空業界の多くの企業が炭素排出削減への取り組みを行っています。一方、高度な技術とロボット工学によって、旅行者の安全性や保安、効率が高められています。これらの2つのトレンドは、投資家にとって興味深い投資機会の可能性を示しています。

持続可能な航空がもたらす投資の可能性

航空は、世界の二酸化炭素排出量の2.4% 、 気候変動要因全体の約3.5% 、米国では輸送関連排出量の11%を占めており、長い間地球温暖化の一因となってきました。  しかし、航空業界は、成長を続けながら環境への悪影響を削減することができると思われます。

ジョー・バイデン米大統領の最近の行政措置では、航空排出量を20%削減し、2030年までに年間少なくとも30億ガロンの持続可能な航空燃料の生産を促すことを目指しています。  持続可能性を推進しているのは政府だけではありません。旅行者の40%は、カーボンニュートラル（温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させること）なフライトの為に2%の追加料金を支払うと回答しています。 

航空会社は飛行ルートを最適化し、持続可能な燃料に目を向けています。特に、ユナイテッド航空はサステナブル・フライト・ファンド（持続可能な飛行基金）を設立し、アルダー・リニューアブルズ社などの持続可能な航空燃料（SAF）の研究に取り組む新興企業に1億ドル以上を投資しました。  この会社は、非食用バイオマス資源を利用して、SAFに変換できるアルダー・リニューアブル原油（ARC）を製造する技術を開発しています。  SAFの最初の生産者であるワールド・エナジー社は、2030年までに毎年10億ガロンのSAFを供給できるように生産能力を拡大するため40億ドルを投資しており、  また、オランダに本拠を置くスカイNRG社は、30社以上の航空会社にSAFを提供しています。 

空港ターミナル・インフラのエネルギー効率はますます向上しています。例えば、サンフランシスコ国際空港では、太陽光発電設備から年間490万キロワット時の再生可能電力を得ており、  建設および解体廃棄物の90%以上をリサイクルし、  作業車両を電気自動車に移行しています。  また、1990年を基準として、水の使用量を30%、排出量を41%削減しました。 

航空機メーカーはイノベーション（技術革新）と投資を推進

A航空機の開発と設計は、技術の進歩、環境への懸念、市場の需要によって近い将来に変化する可能性があり、その有望な技術革新は、現在の投資家に比較的高水準の投資収益率（ROI）をもたらす可能性があります。

この顕著な傾向の1つは、新しい航空機資材の使用です。炭素繊維強化プラスチックは、機体の軽量化により燃料消費量が少なくなるため、人気が高まっています。  エアバス社は、天然繊維、バイオマス炭素繊維、生物由来の樹脂の使用を模索しており、  また、ドイツのルフトハンザ・テクニック社は、部品の重量を20%削減できる航空機内装用の再生可能素材であるAeroFLAXを開発しています。 

さらに、新しい航空機モデルの開発も進められています。例えば、ブーム・スーパーソニック社は、超音速飛行をより速く、より身近なものにしたいと考えており、現在のボーイングやエアバスの航空機の2倍の速度を持つOverture航空機の開発と試作を行っています。  また、電気航空機やハイブリッド電気航空機の開発推進も進んでおり、エアバス社はルノー・グループと協力して、ハイブリッド航空機で使用するバッテリーを改善するためのエネルギー貯蔵と管理の研究を進めています。 

空港の保安技術への投資が増加

新しいテクノロジーにより、空港の安全を確保し、脅威を排除することが以前よりも容易になりつつあります。 米国運輸保安局（TSA）は、旅行者が大きな電子機器や液体をバッグに入れたまま検査できるように、さまざまな角度から撮影したX線画像を複数組み合わせて荷物の3次元で回転可能な画像を作成するコンピューター断層撮影技術（CTスキャン）を使う手荷物スキャナー（走査機）にすでに13億ドル以上を費やしています。 

顔認識機器も増加傾向にありますが、これによって空港が保安手順を合理化し、旅客の待ち時間を短縮し、身元確認の偽証を減らすことができるため、投資機会の可能性を提供しています。たとえば、クリアー社の技術は、空港が乗客の搭乗券、目、指紋を数秒でスキャンすることを可能にしており、米国の50以上の空港で使用されています。  一方、コルサイト社の顔認識技術は、マスクを着用していても、暗い場所でも、極端な角度で立っている場合でも、個人を識別できます。 

これらの技術革新は、保安分野にとどまりません。多言語翻訳は、空港の保安と顧客サービスにおいてますます重要になってきています。グーグル・アシスタントの通訳モード（アメリカン航空がテスト済み）、  ポケトーク（エディンバラ空港で導入）、  グーグル・クラウド・スピーチAPI（KLMオランダ航空がスキポール空港に設置） などを用いて、空港でのコミュニケーションが改善されていますが、このように、投資家がROIの機会を見つけ出せる可能性がある様々な分野があります。

ロボット工学と自動化が航空業界に革命を起こしつつある

オートメーションとロボット工学は、様々な産業で人気がますます高まっています。2022年当時、経営幹部の41%が自動化支出の維持を望んでおり、52%が増額を計画していて、  また、北米の自動車産業における産業用ロボットの数は2021年から2022年の間に30%増加し、  航空業界もそれに追随しています。

ドバイでは、多言語チェックイン・ロボット「Sara」を導入しただけでなく、  多くの航空会社が機内サービスの自動化も進めています。また、将来的には、ロボットが航空機の整備や手荷物の取り扱いなどを行うようになるかもしれません。

ロボット・パイロットも開発が進んでいます。特に、韓国科学技術院は、特に改造されていない飛行機を飛ばすことができる人工知能搭載ロボットであるPIBOTの開発に取り組んでいます。  さらに、米国空軍はリライアブル・ロボティクス社と協力して、飛行を完全に自動化し、追加のパイロットを訓練することなく貨物輸送任務を改善できるように支援しようとしています。  この技術は、衛星通信、高性能コンピューティング、高精度メカニズムを使用して継続的な遠隔操作を可能にし、自動ブレーキ、グローバル音声リンク、および飛行機検出システムを備えています。 

より効率的でサステナブルな未来に向かう旅程

旅行関連技術は、SAFや新しい製造資材、高度な荷物スキャナー、ロボット・パイロットなどの導入と採用により、旅行者と投資家の両方に魅力あると思われる変化をもたらしています。これらの技術は、飛行機や空港、航空の未来を再構築するだけでなく、投資家に成長の可能性がある投資機会を提供する。

新たなトレンドを常に把握することで、投資家は未知の空を巡り、航空業界におけるこの変革の時代の収益獲得の可能性を享受することができると見ています。

（オリジナル記事は3月18日に掲載されました。こちらをご覧ください。）